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−重いうつにも投薬以外の治療選択肢を示唆−

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認知行動療法、深刻なうつにも効果
−重いうつにも投薬以外の治療選択肢を示唆−

2017年2月

京都大学大学院医学研究科の古川 壽亮 教授、田中 司朗 准教授、
アムステルダム大学の Erica S. Weitz 博士課程学生などの研究グループは、
比較的重いうつ病の治療を対象に行われたランダム化比較試験の中で、
認知行動療法とプラセボ薬との治療効果比較データがある5つの研究をもとに、
認知行動療法がどの程度の効果を持つのか解析を行った。

認知行動療法が軽度のうつに効果的であることは既に知られていたが、
症状が重い場合にはどの程度効果があるのかは不明であった。
そのため、診療ガイドライン上は、重いうつの場合にはまず薬剤による治療が試みられており、
多くの場合認知行動療法は治療の選択肢には入っていなかった。

今回対象とした試験は 1989 年から 2006 年までの間に行われ、被験者の平均年齢は40歳前後である。
一定の重症度がありうつ病と診断された 509人と、
比較的軽症の抑うつ状態である気分変調症と診断された46人の計 555 人を対象にデータを解析したところ、
認知行動療法は重度のうつ病の場合でも、軽度のうつと同程度に効果があることが分かった。

加えて、薬物療法と認知行動療法との効果の差も、これまで考えられていたほど大きくはないことが分かった。
治療効果の指標である治療必要数(※)(Number Needed to Treat)に換算すると、
一般的に用いられる抗うつ薬は 7〜9 という値であり、
重症のうつ病に対して認知行動療法は 12 という値であった。

今回の解析はもともとの研究が今回検討したかった
認知行動療法の治療効果を目的としてデザインされていないことや、
対象者が併せて持っている障害に関するデータが無い点、
取り上げた研究によって重症度の評価尺度が異なるといった限界はあるものの、
認知行動療法がこれまで考えられていたよりも幅広いうつ病の治療に用いることができる可能性を示している。
今後は治療を受ける本人の意向によっては、
うつ病の重さに関わらず認知行動療法も治療の選択肢になる可能性があることが示された。

(※)治療によって 1 人が効果を得るために、治療を施す必要がある人数を示す指標。
   値が小さいほど治療効果が高いことになる。

 

認知行動療法、深刻なうつにも効果 ―重いうつにも投薬以外の治療選択肢を示唆―

 


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