メンタルヘルス対策・EAPのカウンセリングストリート
企業・組織とメンタルヘルスの両面に精通した視点でコンサルティングを推進します
各社の実情に即した、実践的で効果の上がるメンタルヘルス対策を実現します
|
メンタルヘルス対策・EAPのカウンセリングストリート企業・組織とメンタルヘルスの両面に精通した視点でコンサルティングを推進します |
企業において、メンタルケアサポートシステムを構築するには、まず、それぞれの企業において、今、どのような状況（発生状況／サポート状況／各種社内制度など）で、システムを構築する目的・ねらいは何か、などを明確にする必要があります。 当然、各企業によって状況・目的・ねらいは様々。 つまり、特定のシステムを導入すれば、それでメンタルヘルス障害の発症率が下がったり、復職の成功率が上がったりすることは考え難いということです。 ただ、事前に、どのようなサポートシステムがあるのかを知っておくことも重要です。 以下、まずは、全体像を掴むためにご一読ください。
理想のメンタルヘルスサポート体系図 （図中の青文字部分はクリックできます。）
何となく気軽に導入できるような、また、最初の一歩として社内の状況把握をするためのツールとしてのイメージが先行してしまうストレスチェックですが、実は、慎重な事前準備が求められます。 例えば、受診する社員の捉え方、要フォロー者へのサポート方法、組織集計の活用方法など、一つでも不明確な状況、スタンスで実施をしてしまうと、中途半端な結果を招き、その後のメンタルヘルスケアサポートの成功を揺るがすことにもなりかねません。 どのようなスタンス、目的で実施をするのか、それに合ったツールはどれか、実施前後の具体的なサポート体制はあるのかなど、これらを整えた上で導入ができれば、早期発見・予防・組織の環境改善など、様々な効果をもたらしてくれることは間違いないようです。
相談窓口にはいくつかの種類がありますが、第一に準備が求められるものは、会社側に相談内容を知られることなく、社員が気軽に、身体的、精神的な悩みを相談できる窓口です。 導入するメリットとしては、通院や休職をする程、症状が重くなる前段階、ちょっと気になる症状や不安、悩みを相談できることで、症状の悪化を防ぐことができます。 また、相談窓口の機能として、人事担当者、管理職などが、対処・対応に苦慮した際に活用できるヘルプデスクの必要性も考えられます。 法令･判例の動きが激しい領域ですので、このような領域に詳しい専門家と連携をとることができると安心ではないでしょうか。
メンタルヘルス研修は「ラインケア研修」と「セルフケア研修」の大きく２つに分けることができます。 ラインケア研修の主な内容は、「部下」のメンタルヘルスサポート（誤解・偏見の解除／義務・役割・責任の理解／対処の方法など）、セルフケア研修の主な内容は「自分」のメンタルヘルス維持（誤解・偏見の解除／対処の方法など）になります。 これらを導入するメリットは、メンタルヘルスケアサポートをよりスムーズに推進させる原動力となる点です。 どのような仕組を導入したとしても、社員の理解・意識がない限り、有効に活用されず失敗してしまうケースが多々見受けられるのは、この点がポイントになっているように感じられます。
メンタルヘルスケアサポートにおいて、一番の悩みの種は、休職・復職者対応ではないでしょうか。 休職・復職者対応におけるポイントは、本人を対象としたカウンセリングだけでは成功しない、という点です。 復職を成功させるためには、上司（本人のリハビリ勤務を職場で直接サポート）、役員・人事（会社のスタンス・ルールなどの調整）、同僚（誤解・偏見の解除）など、本人に関わる方々を含めたコンサルティングが必要となります。 一つの判断が、企業や本人にとって、最悪の状況（労災／賠償請求／自殺など）をもたらしてしまう可能性も考えられます。 より信頼のおける、専門性、実績のあるパートナーを選定されることをお勧めします。
ある管理職が、何らかの状況に直面した。 例え、研修などを通して知識を習得していたとしても、そんな時、どうしてよいのか、何を頼りにすれば良いのか、不安に駆られるものです。 そんな時にサポートしてくれるマニュアルがあれば、人事担当者がそれぞれの対処・対応に追われることなく、各職場において、適宜適確な対応を進めることができるようになるのではないでしょうか。 結果として、ラインケアサポートが確立し、企業におけるメンタルヘルスケアサポートの原動力となり得ます。 管理職が活用できる仕組の一つとしてイメージしてみては如何でしょうか。
人事として、対応に苦慮している状況がある、何らかの状況に直面した。 どのように対応すれば 解決に向かうのか？本当に解決に向かうような方法はあるのだろうか？そんな時、個別に相談 できる窓口を持っていれば、より効果的、本質的な対応ができるのではないでしょうか。例えば、産業医、看護師、時には、社会保険労務士、顧問弁護士などと連携を取っている企業もあるようです。 「こんなときはどうしたらいいの？」などの一般的な質問から、「今、このような具体的なケース で困っているんだけど・・・」など、具体的な状況まで。外部の専門機関も有効に活用しながら、気軽に相談できる窓口の確保をお勧めします。
