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2006年8月
社会経済生産性本部の実施した「メンタルヘルスの取り組み」に関するアンケート調査で、6割を超える企業で過去3年間で「心の病」を抱える社員が増加していることがわかった。今年4月に実施。218社から回答を得た。このアンケートは2002年と2004年にも実施しており、年を追うごとに増加している。
Q. 過去3年で「心の病」が増加している
年 |
% |
2002年 | 48.9% |
2004年 | 58.2% |
2006年 | 61.5% |
年齢別にみると「心の病」は30代に集中する傾向があり、「1ヶ月以上の休業者」は74.8%の企業でしていて、過去のアンケートからも急増していることがわかった。
Q. 「1ヶ月以上の休業者」が存在している
年 |
% |
2002年 | 58.5% |
2004年 | 66.8% |
2006年 | 74.8% |
これらの結果に比例するように、メンタルヘルス対策に力を入れている企業も急増している。
Q. メンタルヘルスに力を入れている企業
年 |
% |
2002年 | 33.3% |
2004年 | 46.3% |
2006年 | 59.2% |
参照: http://www.jpc-sed.or.jp/contents/whatsnew-20060728-1.html
(一言コメント)
今回は、社会経済生産性本部メンタルヘルス研究所による調査結果について。上記にある通り、過去6年間、3回のデータ推移となっております。
興味深い点としては、
「メンタルヘルスに力を入れている企業」が、2002年33.3%から2006年59.2%に増加しているにも関わらず、同時に「過去3年で「心の病」が増加している」企業が、2002年48.9%から2006年61.5%に、「1ヶ月以上の休業者」が存在している」企業が、2002年58.5%から2006年74.8%に増加している点です。
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